ビジネスに活かせる実践力と
思考法を身につける

本学科では、経済学を基礎から先端的な領域まで学んでいきます。その過程で、経済理論コース、経済政策コースに分かれて学修していきます。GIP(海外長期インターンシップ)、AIP(国内長期インターンシップ)といったインターン機会、航空観光プログラム、公務員プログラムといった特定業界を意識した学修プログラムなどがあります。また、1年生から「使える英語」を徹底的に学び、社会で活躍できるビジネスに活かせる実践力と資格を身につけていきます。

Point
学びのポイント

習熟度別のクラス編成で基礎から学ぶ高度な経済学

個人や企業の行動を分析するミクロ経済学や、経済全体の行動を分析するマクロ経済学などで、入門科目から発展的な専門科目まで、習熟度別のクラス編成を実施。基礎から経済の知識を身につけ、高度で先端的な経済学を学修できます。

少人数で学べる最先端の「行動経済学」

「人は合理的に行動する」と考える伝統的な経済学に対して、今日の経済学には「人は必ずしも合理的には行動しない」という考え方が取り入れられています。本学科では、こうした視点から人の経済行動を分析する最新の学問「行動経済学」を学ぶことができます。

ファイナンシャル・プランナー(AFPなど)の
資格を目指す

金融市場の仕組みから、企業の資金調達、個人の資産運用まで、金融の知識を初歩から応用まで学修します。将来、金融機関で働きたい人や、ファイナンシャル・プランナー(AFPなど)の資格を取りたいという人におすすめのプログラムを設けています。

公共政策を学び、地域に密着した進路へ

経済学は、公共政策と関連の深い学問です。社会を良くし、人々をより幸せにするにはどうしたら良いかを考えるとき、政府の役割は欠かせません。本学科では、政府の経済的役割を学び、地域社会に貢献できる人材を育成します。

Course
専門コース

経済理論コース

個人や企業の行動に焦点を当てたミクロ経済学や、経済全体の動きを探求するマクロ経済学を通して、現代社会への理解を深めます。また、従来の経済学に人間心理を組み込んだ行動経済学の最新理論を用いて、人々の経済行動をより深く学習することで、経済や社会への理解をより深めることができます。

経済政策コース

私たちの社会は、常に失業や物価変動、格差など多くの経済問題に直面しています。そして、それら諸問題の解決には、政府に一定の役割を果たすことが求められます。このコースでは、各経済問題の構造を理解しその解決に向けて政府が何をすべきなのか、という視点で、「政府の 役割」を学びます。公務員を志望する人や社会貢献をしたい人にはもちろん、有権者・納税者として政府のあり方を理解したいと考える人におすすめしたいコースです。

Program
学部共通プログラム

航空観光プログラム

旅行業界、航空業界を中心にツーリズム産業全般に求められる人材の育成を目的としています。国際航空観光ビジネス論、実践プロジェクト(航空・観光)等の講義を通じて観光ビジネスの現状を理解し、未来のあるべき姿を明確にできる力を養います。「 すべての行動の起点はお客様目線から」、社会が求める即戦力を目指します。

公務員プログラム

採用試験の勉強に直結する科目で公務員試験対策を行います。現役4 年生合格者との座談会、試験までに必要なことのガイダンス、公務員に関連するゼミへの参加を通じて、公務員の仕事や採用試験について知ることができます。プログラム専任教員が、4年間を通じて目標達成をサポートします。

AIP(国内長期インターンシップ)

京都、関西圏を中心とした本学と連携している企業で、約3カ月間の就業を通じて企業課題に取り組むプログラムです。金融機関、メーカー、商社などで企業実習を行うとともに、事前・事後授業等を通じて専門性の高い指導を受けます。企業課題に挑みながら実務を経験し、ビジネスでの即戦力人材としての力を磨きます。

GIP(海外長期インターンシップ)

在学中に海外企業での英語による長期インターンシップを通じて、海外ビジネスの最前線を体験し、グローバル化した経済事象を専門的かつ実践的に学ぶプログラムです。このプログラムを通じて、海外のビジネスの現場を体験し、海外で働くために必要な能力やスキルを身につけることを目指します。

Curriculum
授業ピックアップ

行動経済学

経済経営学部 経済学科 石原 卓典 准教授

「行動経済学」とは何か?

経済学に心理学の要素を取り入れた新しい経済学の分野。人間の行動には、利益だけではなく、感情などの心理的な要因が大きく影響しています。どのような心理のときに、どのような行動をするのかを研究する学問が、行動経済学です。

学びのフィールド

コンビニで新商品を購入したり、スマートフォンの機種変更をしたりするといった、日常生活の何気ない行動は、実は経済につながっています。「来週は試験だけど、勉強は明日からにしよう」という先送り行動や「環境に配慮して節電しよう」といった望ましい行動も、間接的ではありますが、経済と密接に関わっていることが分かってきました。この「行動経済学」の知識や考え方は、会社や自治体でも取り入れられ、あらゆる分野で応用されています。

ビジネスのためのデータサイエンス

経済経営学部 経済学科 D. Moritz MARUTSCHKE 准教授

「データサイエンス」とは何か?

データを収集、処理、分析して、課題を解決するプロセスです。まず課題を立て、実現可能性を検討します。さらに、倫理的観点を確認し、データ分析を行います。課題を解決するためのデータパターンを探します。
最後に、統計的手法や人工知能を使用してコンピュータでパターンをモデル化します。調査結果を発表する時には、課題解決の要点と今後の課題を明確にすることが重要です。

データサイエンスの学び

さまざまな分野で応用されています。例えば、不正検知、病気発生の予測、消費者行動の理解、スポーツ選手のパフォーマンスの最適化など、さまざまな分野で役立てることができます。
データサイエンスを学ぶことにより、データ分析用の簡単なコンピューターコードを身につけ、批判的思考スキルを高めることもできます。

カリキュラム

大学共通コア科目

基礎学力・技能

コミュニケーション力・リーダーシップ・協調性

未来展望力

英語・異文化理解

社会人として必要な日本語リテラシー、数的処理(統計含む)、IT技能について学びます。

グループワークや身体活動を通じて、コミュニケーションなどのスキルについて学びます。

現代社会の諸問題をテーマごとに学際的に学びながら、未来を展望します。

グローバルな社会で必要な外国語でのコミュニケーションや異文化理解について学びます。

※2025年度(予定)カリキュラムの一部を抜粋して掲載しています

KUAS Voice
教員・学生・卒業生の思い

Career
資格・進学・就職

目標とする資格

税理士※
CFP®(ファイナンシャル・プランナー上級資格)
AFP(ファイナンシャル・プランナー中級資格)
FP(ファイナンシャル・プランニング)技能士(3級)
資産形成コンサルタント(予定)
社会保険労務士※
宅地建物取引士※
総合旅行業務取扱管理者※
中小企業診断士※
実用英語技能検定(1級)
TOEIC®(800以上)
TOEFL® iBT(90以上)
マイクロソフトオフィススペシャリスト(MOS)
※国家資格

卒業後の進路

主な就職先

関西学院大学大学院、立命館大学大学院、東海大学大学院、龍谷大学大学院

三井住友建設株式会社、大和ハウス工業株式会社、株式会社一条工務店

日本電産株式会社、日本電産リード株式会社、日本電産シンポ株式会社、株式会社IBM、 スズキ株式会社、三菱電機コントロールパネル、株式会社ソフトバンクコーマス&サービス株式会社、株式会社日本トリム、日本精工株式会社、日鉄日新製鋼株式会社

株式会社大塚商会、ディップ株式会社、株式会社アイル、株式会社グラフィック、エヌ・ティ・ティ・インフラネット株式会社、エヌ・ティ・ティ・システム開発株式会社

西日本旅客鉄道株式会社(JR西日本)、九州旅客鉄道株式会社(JR九州)、日本通運株式会社、佐川急便株式会社、羽田空港サービス株式会社、西日本高速道路パトロール関西株式会社

株式会社ローソン、日清医療食品株式会社、ロクシタンジャポン株式会社、株式会社エディオン、株式会社三笑堂、株式会社ライフコーポレーション、尾家産業株式会社、株式会社ココカラファイン、株式会社セブン・イレブン・ジャパン、株式会社平和堂、アルフレッサ株式会社

株式会社三菱UFJ銀行、株式会社三井住友銀行、株式会社京都銀行、株式会社滋賀銀行、株式会社イオン銀行、京都中央信用金庫、京都北都信用金庫、福井信用金庫、明治安田生命保険相互会社、岩井コスモ証券株式会社

株式会社共立メンテナンス、大東建託株式会社、株式会社ハウスドゥ、東急リバブル株式会社、三井住友トラスト不動産株式会社、住友不動産販売株式会社、株式会社福屋ホールディングス、株式会社ジェイ・エス・ビー

株式会社サイネックス、株式会社グリムス、株式会社サニックス、株式会社ウィズソル

株式会社松屋フーズ、株式会社すかいらーくホールディングス、サトフードサービス株式会社、株式会社かに道楽、株式会社あきんどスシロー

株式会社JTB、株式会社白洋舎、名阪近鉄旅行株式会社

学校法人大阪物療大学、株式会社京進

株式会社ファルコバイオシステムズ、武田病院グループ、社会福祉法人京都老人福祉協会(京都老人ホーム)

日本郵便株式会社、京都生活協同組合、京都農業協同組合(JA京都)

綜合警備保障株式会社、阪神高速パトロール株式会社、社団法人京都微生物研究所、パナソニックエコソリューションテクノサービス株式会社

東京消防庁、京都中部広域消防組合消防本部、加古川市消防本部、姫路市消防局、警視庁、京都府警察本部、大阪府警察本部、自衛隊、亀岡市役所、吉野川市役所

Policy
教育ポリシー

教育目的

経済学を中心に経営学・法学分野の科目も配し、ビジネスパーソンとして必要な幅広い教養と経済学の体系的な学修を通じて習得した広い視野をもって社会で活躍できる人材の育成を教育の目的とする。

学位授与の方針(ディプロマ・ポリシー)

1.知識・理解

1.1 経済学とその関連分野の学修を通じて、社会をとりまく諸現象に関する歴史的経緯や法則性を理解し、変容するグローバル社会の諸問題を解決するために活用できる。

2.技能

2.1 社会人として必要な幅広い教養と経済学の専門知識を有し、それを活用できる。
2.2 経済学の専門教育とキャリア教育から得た知識・意識を通じて、自らの社会人としてのキャリアデザインを長期的視野に立って描くことができる。

3.思考・判断・表現

3.1 経済学の専門分野の学修を通じて得た知識をもとに、現代の経済社会を取り巻く諸課題について、豊かな想像力をもって複眼的な視野から分析することができる。
3.2 自ら設定した経済分野における主題について、経済学で用いられる適切な手法を用いて結論を導き、それを論理的かつ客観的に説明することができる。

4.関心・意欲・態度

4.1 経済学分野の専門的知見に基づいて、グローバル社会が直面する経済問題の解決に向け、他者と協調して行動をとることができる。
4.2 経済学の専門教育から得られた知見に基づいて、よりよい社会の構築に向けて的確な判断をでき、それに積極的に参画することができる。

教育課程編成・実施の方針(カリキュラム・ポリシー)

1.教育課程編成

1.1 教育課程として、基礎科目と展開科目を配置します。
1.2 基礎科目では、経済学の学修に必要な基礎的な知識と技能を修得することを目的とし、それに必要な経済学分野の基幹科目および一般的な科目を配置します。
1.3 展開科目は、基礎科目で得た知識と技能を基にしたより専門性の高い科目を配置し、経済学の知識を駆使した高度な問題解決力を育成します。

2.学修方法・学修過程

(学修方法)

2.1 学科の教育課程では、少人数指導の下で、経済学分野における各々の学問的関心に応じた理論体系の学修、およびその実社会との関連の考察を行い、それを成果物にまとめます。

(学修過程)

2.2.1 学科専門科目では、基礎科目から展開科目へと学修を進めることで、初歩から段階的かつ体系的に経済学を学びます。
2.2.2 1年次には、学科専門の基礎科目の一部を学修することで、経済学の基礎知識を得るとともに、経済学の目的と意義を理解します。
2.2.3 2年次には、学科専門の基礎科目と並んで展開科目の学修を開始することで、より高度な経済学の理論に基づく問題解決力を養う学修を行います。
2.2.4 3年次からは、少人数のゼミナールにおいて各々の関心に応じて経済学に関する専門分野における学修を行います。
2.2.5 4年次では、各々の設定した経済分野に関するテーマについてゼミナールにおいて指導を受けながら卒業研究を行い、課題発見力・解決力を養う学修を行います。

(学修過程)

2.3 ビジネスパーソンとして社会の第一線で活躍できる能力を養うべく両学科共通のコースと学科独自のコースで段階的に学修を進め、経済学の専門的知見に基づく主体性および問題解決力を育みながら卒業論文を作成します。

3.学修成果の評価

3.1 学修成果は、ディプロマ・ポリシーで定められた能力と、カリキュラムの各科目で設定される到達目標の達成度を示すものであり、経済学科のアセスメント・ポリシーに従って多様な方法で学修成果を評価します。
3.2 各科目の内容、到達目標、および評価方法・基準はシラバスに示され、到達目標の達成度を評価します。

入学者受入れの方針(アドミッション・ポリシー)

本学科の教育目的に即した人材を育成するために、明確な目的意識と情熱を持ち、高等学校で履修した教科・科目についての基礎的な知識や技能を有し、自分の考えを伝えられる表現力、さまざまな課題に積極的に挑戦しようとする意欲と姿勢、コミュニケーションを効果的に図ることによって相互理解に努めようとする態度を有する人を求めます。

  1. 知識・技能
    ・高等学校で履修する国語、英語、地理歴史、数学などについての基礎的な知識を持つ。
  2. 思考力・判断力・表現力
    ・経済や社会について考え判断する能力があり、自分の考えを表現できる。
  3. 主体性を持って多様な人々と協働して学ぶ態度
    ・経済学に強い興味・関心があり、主体的に学ぶ強い意欲を持つ。
    ・知識の修得と活用のために、多様な人々と協働して取り組める。