経済学専攻 修士課程
経済学研究科（京都太秦キャンパス）
経済学研究科は２つの専門コースから構成されます。「データサイエンスと行動経済学コース」では、経済学とデータ解析の専門技術を応用し、直面する諸課題に対する提案能力を醸成します。一方、「税理士養成コース」では、税理士資格取得を目指す人に修士論文作成のサポートとともに、相続や経営に関する支援業務の専門知識を有する実務に役立つ人材を育成します。
研究科長メッセージ
高度専門職人材の育成と社会人への手厚い修学支援
経済学研究科は、「データサイエンスと行動経済学コース」と「税理士養成コース」という２つの専門コースから構成されます。前者では、経済学の専門的知識やデータ解析の専門技術を獲得するだけでなく、それを人間行動の分析や、市場や社会の構造の理解に応用し、実際のビジネスシーンで直面する諸課題の解決に向けて提案ができる人材の育成を目指します。また、後者では税理士の資格取得を目指す人に向けて、修士論文作成のための手厚いサポートと共に、実務として個人や企業に対する相続や経営に関する支援業務で役立つ専門知識の獲得を目指します。いずれのコースも、限られた時間を有効に活用したい社会人の修学を支援するため、対面授業を基本としつつ、土曜日集中、夜間、オンラインなど柔軟かつ多様な形式で開講される授業を用意しています。
研究内容や教育内容
【データサイエンスと行動経済学コース】
データ収集・処理に始まり、それらデータの統計解析を行うためのpython等のプログラミングの基礎を学び、最終的には自ら問を立て仮説を構築しデータを用いて検証するスキルの修得を目指す。また、行動経済学を基礎とする経済実験（実験室実験・フィールド実験）やコンピュータ・シミュレーションを通して、ランダム化比較試験（RCT: Randomized Controlled Trial）や深層学習（Deep Learning)などを活用する技法の修得を目指す。
【税理士養成コース】
各種の租税法や租税会計実務を学び、税法および会計学の領域での修士論文の完成と、税理士としての実務で役立つ知識と技能の修得を目指す。また、会計業務や経営指導業務だけでなく、民間企業の会計参与や地方公共団体の外部監査人など、幅広い領域での職務遂行に求められる専門的な知識、および高い職業倫理意識を持つ税務・会計領域における専門的職業人の育成を目指す。
研究科コンセプト
現代の経済社会を深く分析し、社会の諸課題の解決に貢献できる学識と能力を備えた人材の育成を目指します。
経済学研究科では、経済学を基礎とし、データ解析や行動経済学、あるいは租税法や会計学などに関する専門知識及び応用技能を修得し、現代の経済社会を深く分析し、社会の諸課題の解決に貢献できる学識と能力を備えた人材を育成することを目指しています。経済学研究科が育成を目指す人材の具体的なイメージは、以下の通りです。
① ICT や AI を駆使してデータ解析を行うことのできる人材
② 行動経済学を柱とする発想と技術に基づきビジネスシーンで有効な提案ができる人材
③ 個人や企業に対して深い専門知識と高い職業倫理をもって貢献できる税務のプロフェッショナル人材
目指すキャリア
データサイエンスと行動経済学コース
- データアナリスト
- データサイエンティスト
- マーケティングリサーチャー
- ビジネスコンサルタント など
税理士養成コース
- 税理士
- 企業内税理士
- 国税専門官 など
カリキュラム
カリキュラムは「講義科目」と「演習科目」に区分され、さらに講義科目は必修の「コア科目」と自由選択の「選択科目」にバランスよく配置されています。また、演習科目では担当教員が専門的な研究を指導し、修士論文の完成までに研究テーマ報告会や中間報告会を実施します。報告会には、演習担当教員以外の教員も参加し、論文の進捗状況を確認すると同時に論文の問題点を指摘し、論文に対する厳格な指導と評価を行っています。詳しくは、各コースのカリキュラムの情報をご参照ください。
教育ポリシー
教育目的
経済学研究科は、現代経済社会の特性を踏まえつつ、国民生活の環境変化に伴う諸問題を分析し、広い視野に立って深い学識を修得し、高度な専門性の求められる職業を担うことのできる人材の育成を目的とする。