※経営学研究科 経営学専攻 修士課程は2022年度より募集停止します。
研究科コンセプト
経営的・会計的思考を駆使し次代をリードする専門的職業人を養成します。
情報技術の進化やグローバル化の進展により、企業を取り巻く環境は激しく変化し続けています。さまざまな状況に対して柔軟且つ迅速に対応できる戦略的思考や判断が今後一層求められるのは言うまでもありません。本研究科では、今後の日本および国際社会において活躍できるビジネスパーソンと専門的職業人の育成をめざします。
目指すキャリア
企業経営の担い手
- 企業の経営企画部門
- 企業の戦略・戦術策定者
- 企業の中堅管理者
- 経営コンサルタント
企業運営の担い手
- 中小企業・商店の起業家・経営者
- 企業のイントラプレナー（社内起業家）
- 企業・官公庁のプランナー
- 各種プロデューサー
カリキュラム
本研究科は、「経営管理科目群」「会計科目群」「情報科目群」におけるいずれかの演習、ならびに各自の研究テーマと関連する諸研究領域を通じて修士論文の完成に向けて指導し、今後の社会に求められる能力・資質を育成します。
※年度により開講科目が変更されることがあります。
経営管理科目群
- 経営管理論研究
- 人的資源管理論研究
- 経営組織論研究
- マーケティング論研究
- 中小企業経営論研究
- 経営戦略論研究
演習科目
経営管理論演習 / マーケティング論演習 / 経営戦略論演習 / 経営組織論演習
経済学科目群
会計科目群
演習科目
会計学演習 / 財務諸表論演習 / 管理会計論演習
情報科目群
法学科目群
- 所得税法
- 経済法
- 法情報処理
- 租税争訟法
- 民法総則
教育ポリシー
教育目的
経営学研究科は、国際化・情報化・コンプライアンスの欠如といった社会環境の著しい変化の中にあって経営組織体の内外部で生ずる関連諸現象に関して、経営学的側面の理論的かつ応用実践的な専門能力を有する有為の人材育成を教育目的としている。
学位授与の方針(ディプロマ・ポリシー)
所定の32単位を修得し、修士論文の審査に合格した、次のような素養や能力を身につけた者に修士（経営学）の学位を授与する。
- 企業経営における諸問題について短期的、長期的視野から洞察し、その解決のために論理的、実践的な判断をすることができる。
- 起業や事業承継に必要とされる新たなビジネスモデルを構築し、その過程で生じる課題を解決することができる。
- 組織や個人が直面する課題に対し、会計的思考を実践的に活用して解決できる。
教育課程編成・実施の方針(カリキュラム・ポリシー)
経営学研究科修士課程の教育課程は、次の諸点を重点に編成している。
- 論理的思考力と実践的思考力を育成する多彩な科目を経営管理・会計・情報の各科目群に配置する。
- 専門性を体系的に深めるために、正・副指導教員制のもとで2年間継続的な研究指導を実施する。
- 1年生の段階から修士論文題目を設定し、研究審査の客観性・透明性の確保や研究水準の向上を図る観点から、本学教員や院生が参加可能な「中間報告会」および「最終諮問試験」での報告と討論を義務化し、段階的指導を行う。
入学者受入れの方針(アドミッション・ポリシー)
本研究科は、本研究科修士課程の履修に必要とされる基礎的な能力を有し、なおかつ次のような資質を備えた人物を求める。
- 経営管理の理論・実践を修得したいという強い意欲を有している者。
- 国際的に通用する修士課程学位の授与のため、高い英語力を有している者。
- 新しい知見を社会実装してイノベーションを起こす人材の育成を目的とした教育プログラムに対して、旺盛な知的意欲と社会的役割をもって参加し、相互に切磋琢磨できる資質を有する者。
- 幅広い教養と経営学などの専門分野について基礎知識・能力を有し活用できる者。
学位論文審査基準
学位論文の審査
- 提出された論文は、学位論文審査委員会で審査する。
- 審査委員会は、主査1 名、副査2 名の計3 名とし、研究科委員会において選出する。
学位論文口頭試問
- 本学学位規定第8 条の「最終試験」として、口頭試問を行う。
- 試問は、所定の32 単位以上を修得（見込み含む）し、且つ学位論文を提出したものに対して行う。
- 試問は、上記の学位論文審査委員会が、提出された学位論文について口述により行う。
合否判定
- 論文審査にあたっては、以下の観点より、各項目をそれぞれ100 点満点で採点し、合計300 点以上を論文審査合格とする。
- 研究テーマに関する先行研究の整理と課題設定（研究動向や研究史が踏まえられ、適切な課題が設定されていること）
- 論文の構成と論理展開（著者の結論を導くにいたる論理・実証の手続きが説得的であること）
- 研究方法や分析手法（分析手法や用語が妥当であること）
- 図表処理や引用文献などの表記（資料・文献の収集、処理・利用の方法が適切であること）
- 設定された課題の解明と創造性（結論や研究成果に創造的意義が認められること）
- 論文審査結果と口頭試問結果について、研究科委員会で合否の審議を行う。
- 所定の32 単位以上修得し、学位論文に合格したものには、学長より学位記が授与される。
