2022年3月3日から3月末まで、AIP(国内長期企業留学)の事前授業が行われました。その様子の一部をお伝えします。
AIPとは、本学と国内の受入企業が連携し、学生が3年次に約3か月間の長期就業体験を通じて本格的に企業実務を学ぶ、本学部独自のプログラムです。
実務家教員による講義(3月3日の授業)
本学経済経営学部の実務家教員である宇田川特任教授が、JTBでの職務経験をもとに働く意義や心構えについて講義を行いました。また、観光産業を例に挙げて、業界全体を捉える方法についても説明しました。
本学経済経営学部の実務家教員である梶田客員教授が、現職の三菱UFJリサーチ&コンサルティングで関わられた「民間企業の公共化」案件や、シンクタンクの役割についてお話ししました。また、PBLに取り組んで課題を解決する手法についても講義しました。
実務家教員による講義(3月4日の授業)
本学園常務理事(肩書は当時)の井野口氏が、京都銀行での39年間のキャリアをもとに、実習先5社を例に挙げて企業の見方について講義を行いました。また、金融の基礎知識についても説明しました。
堀場製作所理事・本学国際学術研究院特任教授(肩書は当時)の野崎氏が、ご自身の職歴やご経験にもとづいた「困難なことも前向きに取り組むことの大切さ」や、これからの社会変化に対応する姿勢について講義を行いました。また、堀場製作所の概要や先進的な取り組みについてもお話ししました。
会計情報から企業を知る(3月10日・11日の授業)
本学経済経営学部の藤川教授が、「会計情報から企業を知る」をテーマに講義を行いました。
財務諸表の役割を説明した後、マクドナルドを例に挙げて財務三表(「貸借対照表」「損益計算書」「キャッシュフロー計算書」)の見方について解説しました。
また、上場企業、非上場企業それぞれの情報を、決算短信や経済産業省の企業活動基本調査にもとづいて収集する方法についても説明がありました。
講義の後には、実習生がそれぞれの実習先企業の財務諸表を分析して、その結果を発表しました。
中小企業が京都の大企業から学べること(3月16日の授業)
本学経済経営学部長の徳賀教授が、「中小企業が京都の大企業から学べること」をテーマに講義を行いました。
日本電産や任天堂、オムロンなど、日本を代表する京都企業を例に挙げて、京都企業に共通する特殊性をお話ししました。前回の藤川教授の授業をベースとした、財務戦略を切り口にした分析などもあり、実習生は幅広い視点から京都企業を学べました。
講義の後の質疑応答では、京都にグローバルに活躍する企業が多い理由について、京都の地理的な特徴(港がない、先端技術産業が集積している等)などから、活発な議論が交わされました。
実習生5名にとって、企業に関する視野を広げるとともに、5月からの企業実習に向けて各自の目標を考える機会となり、有意義な授業となりました。
スケジュール
2022年2月15日~17日 実習先5社のオンライン説明会
2022年3月 3日~3月下旬 事前授業(対面)
2022年5月9日 企業実習 スタート(対面)
2022年7月下旬 企業実習 終了
2022年8月下旬~9月上旬 事後授業(対面)
2022年9月〜10月 成果報告会
(経済経営学部 教授 安達房子)